“自転車”の売上が前年比約160%! 震災直後に需要が拡大

帰宅難民が必要とした“自転車”
  • 帰宅難民が必要とした“自転車”

先月は、震災による停電などで、首都圏では多くの帰宅難民が発生する事態となったが、そんな中で、電車に乗れなかった人が必要としたのが、自転車やスニーカーなどのツール。全国でチェーン展開をしている大手の自転車専門店「サイクルベースあさひ」でも、3月の全社売上高が前年比の累計157.9%と、自転車の売上は増加したという。

今回、全国のチェーン店及び、インターネット通販店舗で、自転車を専門的に販売する「サイクルベースあさひ」に、東北地方太平洋沖地震の発生後、停電・節電などの影響で自転車の売上に変化があったかと取材をしてみたところ、同社広報は「一時的ですが、地震発生直後は、売上が伸びました」とコメント。新生活の始まる“春の需要期”と、時期が重なったことも売上率に関係したそうだが、それでも、今年3月の全社売上高は前年比累計157.9%、全社客数141.9%と、昨年より大きな伸びとなった。

シティバイク、マウンテンバイク、電動自転車など、種類は関係なく売れたそうだが、中でも、同社で人気があったのは、外装6段変速にオートライト装備が付いたファミリーサイクル「フィオナ 266HD-B オートライト 外装6段変速」(1万9800円)。走りやすさに加え、コストパフォーマンスの高さで、人気が出たようだ。

一方、自転車の製造を行うブリヂストンサイクルの話では、「製造数は決まっているので、地震の後、一気に増産したということはありませんが、売上が少し増えたという実感はあります。ただ、これから自転車が売れるかどうかは、経済活動が停滞している現在、考えにくい状況です。状況を見ながらの生産になると思います」とのこと。産業にとっての“震災の二次被害”を懸念する声も上がった。

ちなみに、「サイクルベースあさひ」のインターネット通販では、商品の配送をヤマト運輸が行っているそうだが、東北地方への配達可能エリアは順次拡大中とのこと。今後の備えとして、1人1台、自転車を所有しておいても良いかもしれない。【東京ウォーカー】

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